ドローンの資格の取り方とドローン操縦士（パイロット）の可能性

ドローンを操縦するのに資格はいるのか？

ドローンは近い将来に、様々な分野でその可能性に注目される存在ですが、新しい機器だけに法律の整備が追いついていない状態です。

現状では、ドローンを操縦するのに資格や免許は必要はありません。しかし、どこでも自由にドローンを飛ばして良いということではありません。

セグウェイと比較するとわかりやすいと思いますが、セグウェイを運転するのに免許は必要ありませんが、公道をセグウェイで走ったら罰せられます。

道路と同じように空中にも、ドローンやラジコンなどを飛行させてはいけないエリアがあります。では飛行禁止のエリアでは一切ドローンを飛ばせないのかというと、そうではなく、飛行許可さえ取れば、ドローンを飛ばすことが可能になります。

飛行禁止エリアでドローンを飛ばす許可を取るためには、申請書を出す必要がありますが、この時に申請者（操縦者）の経験や持っている資格の記入を求められることがあります。

資格がなければ、絶対に許可が下りないということはないのかもしれませんが、たとえば、人が多いエリアでドローンを飛ばすのに、その人の技能が把握できなければ、許可がおりにくいだろうと予想はできます。

ということで、ドローンを飛ばすこと自体に資格や免許は必要はありませんが、仕事として飛ばしたり、趣味であっても本格的にやるような場合には、資格は持っていないと都合が悪いと言えるでしょう。

現在のところ、ドローンの資格を発行しているのは民間の団体のみで、国家資格はありません。

ドローンの資格を認定している民間団体（会社）は、かなりの数があって、ちょっと混乱してしまうくらいです。

どこのの団体の資格を選んだら良いのかの判断基準としては、航空局ホームページに掲載されている団体から選ぶと良いでしょう。

これは一定の要件を満たす民間の講習団体を指導、管理する団体を航空局ホームページに掲載する制度で、国土交通省が音頭をとって平成29年4月から始めたものです。

上記のリストにある団体で、ある程度の運営実績がある団体から選択すると良いでしょう。いくつかピックアップすると以下の団体があります。

一定の技術や知識を持っていることを証明できるドローンの資格があれば、様々な恩恵を得ることができます。特に現在は、まだドローンの資格取得者が少ないので、チャンスが多いと言えるでしょう。

資格を持っていれば、客観的にオペレータの技量を第三者が把握することができるので、仕事を紹介してもらいやすくなります。または、就職に役立つ可能性も高いでしょう。

ドローンの資格取得者のみを紹介するドローン業種専門の人材派遣会社もありますので、特技を生かして稼ぐこともできるでしょう。

ドローンの市場は、これから広がっていくと予想されますが、具体的にどんな業種で活躍できるのか見てみたいと思います。

ドローンの資格は、大きく分けると、実技に重点を置いた資格と筆記試験のみで取得できる資格にわかれます。

ドローン検定協会が認定するドローン検定が筆記試験のみで資格を取れますが、それ以外の団体では、実技に時間をかけています。座学による講習も行われますが、実践的なドローンの操縦技術も習得することができます。

専用の屋内飛行場インストラクターが、マンツーマンで実技を指導してくれるスクールなら、無理なく資格を取得できるので、よほど不器用な方でなければ問題はないでしょう。

ただし、資格取得後もスキルアップを目指したり、腕を落とさないためには、個人でも練習ができる環境を用意しておいた方が良いでしょう。

各団体によって資格を取るための費用にはバラツキがありますが、業としてドローンを操縦できるレベル、いわばプロフェッショナルであることを証明する資格を目指すなら30万円くらいが相場でしょう。

いきなり、30万円ほどかかってしまう団体もあれば、初級コースからステップアップできるようになっているところもあります。無料でドローンの操縦を体験できるスクールもあるので、自分がやれそうか一度試してみるのも良いでしょう。